pythonで「SyntaxError: Non-ASCII character」のエラーが出た場合の対処方法
ASCIIの文字列でないものが含まれていますというエラーです。
実行ファイルのの先頭に
# coding:utf-8
を書くと直ります。
MySQLで特定のテーブルだけ除外して、バックアップ(mysqldump)する方法
テーブルに関わるエラー
MySQL5.5(または5.1)のmysqldumpを使う場合で、たまにテーブルが壊れていて、正常にバックアップできない場合があります。
次のような場合です。
# mysqldump -u root -p db_name | gzip > /home/data/20110709.dump.gz Enter password: mysqldump: Couldn't execute 'SELECT /*!40001 SQL_NO_CACHE */ * FROM `table_name`': invalid table assigned (1024)
mysqldumpでの解決方法
このような場合、壊れているテーブルだけ除外して、mysqldumpすると、正しくダンプされます。
実際の方法は、以下のオプションを使います。
--ignore-table=db_name.table_name
オプションのdb_nameはデータベース名、table_nameはテーブル名です。
実際には次のように使います。
# mysqldump -u root -p --ignore-table=db_name.table_name db_name | gzip > /home/data/20110709.dump.gz Enter password: #
db_nameをつけるのを忘れないでください。
その他
mysqldumpを安全に行いたい場合、時間が多少かかりますが、
デフォルトのオプションをはずす「--skip-opt」とかを使うのもありです。
MySQLのgroonga storage engine(mroonga)の使用上の注意
MySQLのgroonga storage engine(mroonga)は素晴らしい
ですが、若干クセがあります。
groongaはとても便利で、緯度経度の検索など、並々ならぬ作り手のセンスを感じさせます。
ただしMySQLを介して利用する場合、以下の特徴について注意する必要があります。
- マルチカラムインデックスの非対応
- 検索対象のMATCHに複数条件を指定できない
- テーブルの変更ALTER TABLE 使用不可
順に見ていきましょう。
マルチカラムインデックス
以前ブログにも書きましたが、複数のカラムをインデックス化することができないようです。
MATCH
複数の条件での検索、たとえばmatch(col1,col2)ができないようです。
自分のやり方が間違っているかな。。。
テーブルの変更
ALTER TABLEをするとエラーがおきます。
これは削除と新規作成(及びデータ取り込み)で強引に代用するしかなさそうです。
上のあたりに時間がかかりました。
2011年6月時点の状況です。
すぐ改良されていくのかも知れませんが、念の為に残しておきます。
さくらのVPSでrpmforgeからmuninを入れてみる。
groongaのyumの依存関係で、muninを入れるように警告が出る場合があります。
まずはrpmforgeを入れて、muninを入れてみましょう。
CentOS5.5(64bit)にいれてみます。
#yum install yum-priorities #wget http://packages.sw.be/rpmforge-release/rpmforge-release-0.5.2-2.el5.rf.x86_64.rpm #rpm --import http://apt.sw.be/RPM-GPG-KEY.dag.txt #rpm -K rpmforge-release-0.5.2-2.el5.rf.*.rpm
groongaに関係する項目がアップデートされています。
yum update Downloading Packages: (1/27): groonga-server-1.2.2-0.x86_64.rpm | 6.1 kB 00:00 (2/27): groonga-munin-plugins-1.2.2-0.x86_64.rpm | 8.0 kB 00:00 (5/27): groonga-tokenizer-mecab-1.2.2-0.x86_64.rpm | 16 kB 00:00 ((7/27): groonga-devel-1.2.2-0.x86_64.rpm | 24 kB 00:00 (9/27): groonga-plugin-suggest-1.2.2-0.x86_64.rpm | 40 kB 00:00 (17/27): munin-node-1.2.5-2.el5.rf.noarch.rpm | 148 kB 00:00 (18/27): groonga-1.2.2-0.x86_64.rpm | 154 kB 00:00 (22/27): groonga-doc-1.2.2-0.x86_64.rpm | 695 kB 00:00 (24/27): groonga-libs-1.2.2-0.x86_64.rpm | 2.0 MB 00:00 -------------------------------------------------------------------------------- Total 3.3 MB/s | 33 MB 00:09
結果は次のとおりです。
Installed: groonga.x86_64 0:1.2.2-0 groonga-server.x86_64 0:1.2.2-0 Dependency Installed: groonga-doc.x86_64 0:1.2.2-0 groonga-munin-plugins.x86_64 0:1.2.2-0 groonga-plugin-suggest.x86_64 0:1.2.2-0 munin-node.noarch 0:1.2.5-2.el5.rf Updated: groonga-devel.x86_64 0:1.2.2-0 groonga-libs.x86_64 0:1.2.2-0 groonga-tokenizer-mecab.x86_64 0:1.2.2-0 Replaced: groonga.x86_64 0:1.2.1-0 Complete!
成功です。
今まで原発がないと生活できないと信じ込まされてきた僕たちはなんだったのだろう?
内閣府の原子力委員会は、原子力基本法に基づいて活動しているとあります。
原子力政策の源泉
原子力政策推進の拠り所は、原子力基本法(昭和30年12月19日法律第186号)のようです。
法律には次のようにあります。
(目的)
第一条 この法律は、原子力の研究、開発及び利用を推進することによつて、
将来におけるエネルギー資源を確保し、学術の進歩と産業の振興とを図り、
もつて人類社会の福祉と国民生活の水準向上とに寄与することを目的とする。
これは、50年以上前に考案された法律です。
今般の原発事故を受けて、日本人はこの考え方を見直す必要があります。
政府や電力会社の方便に時効はない
今回の事故で、政治家や電力会社の言った言葉は、この時代に生きた人たちは、死ぬまで忘れないでしょう。
「ただちに影響はない」とか「安全なレベル」というのが、真実だったのか、これから死ぬまで、検証が続くことでしょう。
時の政府、経営者といえ、決してその責任から逃れることは許されません。
日本にとって、決して忘れてはならない放射能の歴史が再び刻まれたのです。
大地にも、海にも、空にも、人にも。
そんな悲劇を負いながら、官僚的な原発の利益構造に対して、
ぼくたちは何もできないのでしょうか?
ただ降ってくる放射能の値だけ気をつければいいのでしょうか?
原子力基本法の時限的廃止
原発の根源を断つには、国の管理下にある原子力政策の源である原子力基本法を、
時限法に改正して、廃止を将来的に計画することです。
それこそが日本にとって、安心で安全な環境への大きな一歩となるでしょう。
時限の猶予の間に、新たなエネルギー政策を、国民全員で検討していきましょう。
今すぐにエネルギー政策がある必要はありません。火力で代替可能です。
枯渇が心配されている石油以外にも、火力発電の燃料はあります。
小出裕章氏のプルサーマル発電批判がわかりやすすぎる!(文字おこし)
原発の即時的な全廃でない、時限法というアプローチは、国民の反対が最も少ないものでしょう。
これは未来の日本人たちへの約束です。
二度と悲劇を起こさないということを、国は国民に約束するべきです。
そもそも原子力エネルギーが必要だったのか?
電力会社は、原子力エネルギーがなくなると困るという情報をいろいろ削除しているようです。
2011年4月からの計画停電の不徹底などを見る限り、本当に原子力エネルギーが必要だったのかは疑問です。
原子力エネルギーがないことで、生活ができなかったかということは立証不能です。
結果的に、出力割合で原子力が多かったというだけであり、火力や他の電力で代替できた可能性は低くありません。
これまで原発反対派を封殺するために、原子力エネルギーの必然性を刷り込んでいたのでしょう。
もし原子力エネルギーが必須であるならば、電力会社が計画停電のさいに、自ら公表していた過去のデータを隠蔽するものでしょうか。
原子力発電と火力発電の割合など、事故後にデータ自体が東電ホームページから隠蔽されているようです。
今まで原子力がないと生活できないと、信じ込まされてきた僕たちはなんだったのでしょうか?
悔しい限りです。同じ日本人なのに、生命のリスクに関わることで嘘を言わないでほしい。
嘘でないかも知れないが、意図的な情報操作は同罪です。人間の良心を疑います。
人命を質に入れて、現金に変えることは許されるものでしょうか。
なぜ人命のリスクを過小評価するのか?
原子力エネルギーがなくなって本当に困るのは、既得権益のある省庁、電力会社とその関係者だけです。
今一度、日本人は問うべきです。
「原子力のために、日本の大地、海、空や子孫の遺伝子まで汚す覚悟が自分たちにあるのか?」と
原子力委員会への原子力政策の廃止の意見提出
原子力委員会の新大綱策定会議メンバーに配布するための、
原子力委員会に意見を提出しました。
筆者の原子力のエネルギー政策については、前回、提言したとおりです。
内閣府の原子力委員会が、エネルギー政策に関わる新大綱(ベースとなる計画)のために、
パブリックコメントを募集していたので、提出しました。
政府のパブリックコメントを提出するなんて、面倒くさいなと思っていましたが、
これからの子供のためにも声をあげねばと思い、浅学菲才の意見を提出しました。
経緯について、後に続く方のために、参考までに整理します。
原子力委員会
原子力委員会の定義は、Wikipediaによると次のとおりです。
原子力委員会(げんしりょくいいんかい、Atomic Energy Commission、略称AEC)は、
1956年に設置された日本の行政機関。
委員長及び委員4人の計5人で構成される(1960年5月10日から1978年10月3日までは委員6人で計7人)。
原子力基本法(1955年12月成立)に基づき、国の原子力政策を計画的に行うことを目的として
1956年1月1日に総理府の附属機関(のち審議会等)として設置され、委員長には国務大臣(科学技術庁長官)が
充てられ、委員の任命には両議院の同意が必要とされた。
2001年1月6日の中央省庁再編に伴い内閣府の審議会等の一つとなり、委員長は国務大臣をもって
充てるポストではなくなった(委員と共に両議院同意人事の対象となった)。
現時点で内閣府の所管であり、経済産業省の原子力安全・保安院とは所管が異なります。
保安院は、その実績からも安全を管理する組織(詳細)ではないため、内閣府の原子力委員会は、
原子力政策の大局を見て、公平に審議してくれるのではないか、と一国民として期待を抱いています。
新大綱策定会議
原子力基本法に基づき、国の基本的な方向性を定める計画が、原子力委員会の原子力大綱(以下、大綱)とのことです。
今後の国の施策に役立てるとのことで、平成17年(2005年)に、大綱が策定されています。
昨年の11月には、5年目ということで、新しい大綱を踏まえ、国民からの「意見募集」を行っています。
(現時点の大綱についても、地震の影響が過小評価されているので、大いに変更する余地があると筆者は考えています。)
原子力政策大綱の策定について
(新大綱に関わる見直しのPDFファイルです)
まだこのころ(2010/11/30)は、東日本大震災に係わる原発事故の状況などが反映されていません。若干以下の記載が見当たる程度です。
原子力委員会は、以下のような現行の大綱策定後の変化や取組みの進展状況を今後の国の施策の基本的考え方に反映させるべきであると考えます。
(中略)
地震等の影響で我が国の原子力発電所の平均稼働率が低迷していること、高速増殖原型炉もんじゅの運転再開が遅延したこと、プルサーマルが開始されたものの六ヶ所再処理工場のしゅん工が遅れていること、高レベル放射性廃棄物処分場の立地地点の選定活動が進展していないこと
国民の意見募集
内閣府にある原子力委員会が原子力政策について、再度、意見を募集しています。
内閣府によると、以下のように説明がされています。
寄せられたご意見は、個人情報等を除き、原文を新大綱策定会議メンバーに資料として配付し、新大綱策定会議における議論の参考とします。
大綱の議論の参考とするとあります。
寄せられたご意見は、原子力委員会ホームページ上で国民の皆様にもご紹介します。
意見は、個人情報などの特殊事情を除いて、ホームページで公開するとあります。
これまでに寄せられた意見
これまでに寄せられた意見はどのようなものがあるのでしょうか。
ホームページの分かりにくい場所にありますが、以下に記載されています。
ここに期間ごとに応じて、寄せられた意見が掲載されています。
一見、親切なようですが、どこまでの期限の意見が反映されているかなど、運営方法の説明がありません。
説明がないので、時間が過ぎたら、消えていくコンテンツがあるようにも受け取れます。
一端を見てみましょう。
国民の皆様から寄せられたご意見 (期間:平成23年3月8日〜平成23年4月5日)
表の一部を引用しようと、コピーすると、普通にペーストできないので(文章が崩れる)、
レイアウトを整形しています。(本文の内容は一切変更していません)
原子力発電について、質問があります。
行政関係の方も現在大変ご苦労されていることと思いますがどうぞよろしくお願いします。
今回、原子炉の爆発で、多くの赤ちゃんを連れたお母さんが、里帰りや親戚の家を訪ねて宮崎に来られていました。
殆どが関東の方のようでした。
福島で起きた原発の影響が東京周辺にもある可能性があるということだと思うのですが、風向きによっては、九州の方にも影響があるの ではないかと思いとても怖くなりました。
現在6ヶ月の子どもがいるので、子どもへの影響や妊娠への影響が知りたいです。
放射能の影響は日本中であるのでしょうか?
それと、こんなに地震の多い日本に原子力発電所は今後も必要なのでしょうか?
原子力発電所のない県に住んでいて、身近に感じておらず、全く知識がありませんでした。
インターネット等で、原発について調べてみましたが、日本にあってもとても危険と隣り合わせとしか思えませんでした。
私たちも、原発によって豊かな暮らしができているのかもしれませんが、また何らかの原因で放射能の恐怖にさらされるかもしれないの なら、原子力発電所をこれから廃止して欲しいと強く願っています。
これ以外にも反対や廃止の意見が、国民の目線で、挙げられています。
果たして、原子力委員会は、きちんとこのようなお母さんの意見を議題にのせていただけるのでしょうか?
新大綱策定の議事録は、国民全体で監視しなければならないところです。
(原子力委員会の事務局の関係者の方、もし本ブログをみられていたら、新大綱の策定または現大綱の改正は、
国民の関心が高いので、会議をオープンにすることが重要と思われます。)
提出した意見のポイント
私が提出した意見のポイントです。
まず大綱を検討するための議題に、載せてもらうことが肝要と考え、
以下の内容を提出しました。
(概要)
今回の事故を受け、原子力によるエネルギー政策は、縮小または廃止という議題を盛り込んでいただきたい。
縮小または廃止を議論に入れない場合は、その理由について合理的に説明していただきたい。
(意見)
今回の事故を受け、原子力によるエネルギー政策に、「縮小または廃止の検討」という議題を盛り込んでいただきたい。
縮小または廃止を議論に入れない場合は、どのようにしてそのような経緯になったのか、会議をオープンにして、説明していただきたい。
また会議の事務局には、電力会社から利益が全くないと証明できる人間と、そうでない人間(なんらかの利益を電力会社から受けている又は所属元の企業・大学が支援、寄付を受けている等)の参加者の割合を、前提として国民に示していただきたい。
原発を配置される地方行政の代表として、福島県の知事を、会議に参加させるように、事務局は努力してほしい。
【原子力発電に係る政策の廃止について】
原子力発電の廃止の議題は、民主主義に基づく行政府、または国民の負託者として、公平な立場で実施していただきたい。
【原子力政策を続ける場合の国民への合理的説明】
原子力政策を続ける場合は、原子力のリスクを定量的に国民に示してほしい。
その場合、今回見込まれる日本経済への影響(事故後の日本経済株価の下落率×株価に占める原発事故の割合)、人的な健康被害(ガン等の発生率をチェルノブイリ等から推測)と、得られる経済的メリット(税収入)等を、定量的な条件として、比較できるように示して欲しい。
【保安院と電力会社の不適切な関係】
保安院や東電に流れる税金の流れを、会計検査院等を使って、1円の単位で明確にしていただきたい。
【天下りについて】
電力会社への公務員の再就職者が、給与や報酬をどの程度受け取っているのかを、30年に渡り、明確にしていただきたい(国民は30年以上を望んでいる)。受け取っている者の名前はイニシャルでの公開で構わない。(特定の誰が受け取っているかではなく、あくまで税金の流れを整理するため)
以上です。